私は愛国者

テレビを見ていると
不安にしかならないので、
物凄~く、陰謀論を考えたりと妄想して
ノイローゼが悪化してストレスで
テレビを見ないようにしていますが、
ネット上でも、ネット動画でも、
不安を煽る記事や動画は存在するわけでして。

今回のコロナで、真当かも知れないと個人的に思ったのは
工業系・工学系の道徳観や、理論や経験のような気がします。

出てきた数字に対してのリアクションが良いと言いますか。
昨日まで言っていたことを変えて
数字に対して、経験に対して、正直なような気もします。
仮説が間違っていたら、即撤回。
すんなり行く理論には、基軸として手本にするような。
ある意味、無機質に、経済や死亡者数を
数字にしてしまうことにも抵抗はありますが
言っている考えや説明は
理屈は通っているかも、と思ってしまいます。

そもそもは、テレビがあまりにもコロナを煽るから怖くって
ストレスも溜まりまくったので
真逆の意見や、見解を持つ方の意見を聞きたいと思って
(でも、その間に、ツイッターのフォローを、
女性を性的な目で見るフォローを増やしたり、
巨乳を見れば微乳を見たくなったり、
可愛い娘や美人を見れば、ブス手前みたいな娘を見たくなったり
年相応な方を見れば、若い娘を見たくなったり
黒髪を見れば、ギャルっぽい娘を見たくなったり
露出の大きいそうな、野心家のグラビアを見たくなったり)。

各都道府県の知事の
新型コロナでの政治利用もひどいし
政府の一体感のなさも、
次の総理大臣がもう決まっているのか、
消化試合感が強すぎます。

公明党が一律10万円給付を言ったかと思えば
最高30万円の、貧困家庭への給付をやめたり
85万人が感染して40万人が死ぬ(ナニもしなければ)とか言い出したり
一時は、自民党の国会議員の100人規模と言っていた
結構右寄りな議員たちの、大規模減税が
煙のように消えてしまったり。

私の住んでいる街は、
そういった意味では強い人が多いのかも知れません。
自粛ムードが加速するほど、
高齢者や子供を中心に、外に出まくっていて
明らかに非常事態宣言前よりも人が多いです。

まず、コロナが中国で流行り、その後に、日本でも学級閉鎖が実施され
飲食店などの自粛要請もあって、非常事態宣言が出されて
更に全国に対しての非常事態宣言に広がりました。

不思議なのは、
学級閉鎖をする前のほうが感染者数が少なく、
学級閉鎖をしたら、明らかに増えています。
非常事態宣言をする前のほうが少なく、
非常事態宣言をしたあとの方が明らかに増えています。

ようは、自粛や非常事態宣言したことにより
感染者数が増えたと考えるしか無いと思うのですが。

知事達は、テレビに出たいのか、毎日感染者数を発表しますが。
単純に検査数を増やせば、感染者数は、チョットは増えるでしょうに。

PCR検査に関しても、
PCR検査が、新型コロナウイルス判定装置のように報道されていますが
PCR検査は、あくまでも、ウイルスのDNA検査キッドで、
新型コロナウイルスの、判定装置ではない模様です。
だから、似たようなDNAをしているウイルスにかかっていても
陽性反応が出たり、
新型ウイルスにかかっていても、陰性が出たりするそうです。

1月か、2月に見た情報番組があります。
経済エコノミストが言っていたことなのですが
早ければ5月くらいに収束するんじゃないですか。MARSがそうでしたから。
もともと数字に対して向き合えば、予測できたようです。

政府は、マスクを配布したりしてくれますが
個人的希望を言わせていただければ、
ドクター中松氏のフェイスガードを配布してほしかった。
それと、指定感染病棟は、医療崩壊の可能性があると言っていますが、
普通の病院や、他の科の病棟では、
毎年流行る感染症も減って、暇そうなのですが。

患者数が一定数の段階で止めるような政策をうち
免疫や抗体を持つ人間を増やしていき
そうすれば底を打つので、そこから経済政策をして行き
徐々に景気を回復させれば良いという考えも聞きました。

ただ、都市封鎖をすれば、学級閉鎖や自粛・非常事態宣言、後に
感染者数が増えたことを考えると、すべきではないことのことです。
一定数の免疫及び抗体を持つ人の数を確保するためにも。

コロナに対して一律10万円の給付を自民党に迫った公明党や
毎日律儀にコロナの新規感染者数を記者会見で発表する都知事が
なぜに称賛されているのかがよくわかりません。
テレワークの推進はわからなくもない部分がありますが
工場勤務なら、テレワークができないですし。

ここは政府に、赤字国債をバンバン発行してもらって
マスクや消毒液の予算よりも
京都大学・IPS細胞の
山中教授をコキ使うよりも
まずは政府が率先して財政を出動して
ワクチンの開発に予算をつけるべきだと思うのですが。

公明党は消費増税で、小さくなった日本の経済対策で
一律10万ならば、人気も出たでしょうに。
今回で、さらに、企業や労働者の保護と
弱者救済策を真水で数十兆円規模で出し、
政府の政治判断を訂正していければ
無党派層が大挙して投票したでしょうに。

この記事を書くにあたって
武田邦彦(中部大学教授)先生のブログと
苫米地先生のYou Tube動画と
三橋貴明氏のYou Tube動画、藤井聡京都大学教授の動画
須田慎一郎氏の動画、などを参考にさせていただきました。

  
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